株式価値の計算方法３つ！DCF法・株価倍率法・修正純資産法の手順

この記事でわかること

• DCF法・株価倍率法・修正純資産法を使った株式価値計算の仕方
• 株式価値と「株式の価値」の違い
• 「株式の価値」を直接求める方法

はじめに

株式価値は、株主に帰属する価値のことで、債権者に帰属する債権者価値と対になる指標です。計算する代表的な方法として、DCF法・株価倍率法・修正純資産法があります。実務では、客観的な数値を求めるために、複数の計算方法を組み合わせて求めるのが一般的です。

この記事では、各方法の特徴や計算方法をご紹介しています。また、株式価値に似た「株式の価値」についても解説しているので、これを機に混同しないようにしていきましょう。

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１．株式価値をする計算方法３つ

株式価値を計算する各方法の特徴は以下のとおりです。

順に詳しく見ていきましょう。

①DCF法

DCF法を用いて株式価値を計算する際の手順は、次のようになります。

• 評価対象となる企業の財務情報を入手する
• 損益計算書や貸借対照表の予測版を作成する
• 将来のフリーキャッシュフローを計算する
• WACCを計算する
• 残存価値を計算する
• 事業価値（EV）を計算する
• 株式価値を計算する

・評価対象となる企業の財務情報を入手する

DCF法では、まず計算の元となる将来のフリーキャッシュフローを、求めなければいけません。そのためには財務数値を予測する必要があり、事前に財務情報を入手しておくのが不可欠となります。財務情報が掲載されている資料としては、有価証券報告書、決算短信、統合報告書、株主通信、プレスリリースなどがあります。

・損益計算書や貸借対照表の予測版を作成する

集めた資料を元に、今後の財務数値を予測し、将来の損益計算書や貸借対照表を作成します。予測期間は５～10年が一般的です。

・フリーキャッシュフローを計算する

損益計算書や貸借対照表の予測版を元に、各期のフリーキャッシュフローを計算します。次の計算式に当てはめて求めましょう。

・WACCを計算する

次に現在価値に割り戻すために必要な割引率として、WACC（Weighted Average Cost of Capital：加重平均資本コスト）を求めます。

WACCは、株主資本コスト（キャピタルゲインやインカムゲイン）と、有利子負債コスト（利息など）の加重平均値です。そのため、次のような流れで計算を行うといいでしょう。

計算手順	計算式
１．株主資本コストを計算する	株主資本コスト＝安全資産の利子率＋β×マーケットリスクプレミアム
２．有利子負債コストを計算する	有利子負債コスト＝支払利息／有利子負債の期中平均
３．１と２を加重平均を計算する

・残存価値を計算する

DCF法では、企業が長きに渡って存続することを前提にした計算方法です。従って予測期間以降のフリーキャッシュフローについても、現在価値に割り戻して計算に加えることになります。

しかし何十年も先の予測を、妥当性を確保しながら行うのは現実的に不可能です。そこで予測期間以降のフリーキャッシュフローをすべて足し合わせた残存価値（ターミナルバリュー、TV）を、代わりに求めることとなります。計算式は、以下のとおりです。

ターミナルバリュー（TV）の計算式

・事業価値（EV）を計算する

各期のフリーキャッシュフローと残存価値を、WACCを使って現在価値に割り戻します。その総和が、評価対象の企業の事業価値（EV）です。

事業価値（EV）の計算式

（※）nには、予測期間の数字が入ります。例：５期分を予測→n＝５

・株式価値を計算する

最後に、次の計算式を用いることで、株式価値を計算できます。

②株価倍率法

株価倍率法を用いて株式価値を計算する場合は、次の手順となります。

• 類似上場企業を選定する
• 株価倍率を計算する
• 株式価値を計算する

・類似上場企業を選定する

株価倍率法では、類似上場企業の適切な選定が鍵を握ります。その上場企業が、評価対象となる企業の特徴に似ていれば似ているほど、計算される株式価値の客観性、妥当性も高くなるためです。以下に、一般的な判断基準をまとめたので、ご参考ください。

なお、上場企業は５～10社程度選ぶのが理想的です。

・株価倍率を計算する

選定した上場企業の財務数値から、株価倍率を算出します。それぞれの計算方法の特徴と、適用できるとされる企業は以下のとおりです。

各上場企業の株価倍率を求めたら、その平均値（or 中央値）を計算しましょう。

・株式価値を計算する

算出した株価倍率を特定の財務数値に掛けて、評価対象となる企業の株式価値を求めます。特定の財務数値とは、株価倍率を求める際に分母となったものに対応しています。

③修正純資産法

修正純資産法を用いる場合の手順は、次のとおりです。

• 勘定科目を時価に修正する
• 純資産額を計算する
• 株式価値を計算する

・勘定科目を時価に修正する

時価は再調達原価を原則とし、非事業用資産や負債には正味売却価額を用いるのが一般的です。正味売却価額に置き換えるときは、法人税等を考慮する必要があります。

修正する勘定科目については、重要なもののみに留めるケースがよく見られます。すべてを時価に置き換えるのが、実務的に難しいとされているためです。

・純資産額を計算する

時価に修正することで、含み損益を算出することができます。それを加味しながら（正味売却価額の場合は税効果も）、純資産額を求めましょう。なお、計算した純資産額は修正純資産価額、もしくは時価純資産価額と言います。

・株式価値を計算する

修正純資産価額（or 修正純資産価額）から、新株予約権や非支配株主持分、その他の包括利益累計額などを引いて株式価値を計算します。ただ純資産額と株式価値は、同等のものと見られるケースもゼロではありません。

２．株式価値と混同されやすい「株式の価値」とは？

株式価値と似たような言葉に、「株式の価値」があります。実務で混乱を招かないようにするためにも、ここで詳しくご紹介します。

①株式価値と「株式の価値」は同じ？違う？

一般的に「株式の価値」と言った場合、１株あたりの株式がどの程度の価値を持っているのか（＝株価）を示します。従って、株式価値との関係性は、次のような計算式で表すことができます。

②「株式の価値」の計算方法

「株式の価値」は、前章の方法で計算した株式価値を、発行済株式数で割れば求めることが可能です。そのほかに、計算式を使って直接求められる方法が３つあります。

・DDM法

割引配当モデルを利用して計算する方法です。将来の配当金を現在価値に割り戻し、それを足し合わせて求めます。

計算モデルがいくつかあり、株主が一定期間後に保有する株式を売却した場合、配当金が一定の割合で成長していく場合など、さまざまなケースに対応できるのも特徴です。

※株主がn期間後に株式を売却した場合のモデル

DDM法の計算式

・国税庁方式

国税庁が財務基本通達の中で定めている計算方法です。事業承継対策によく用いられる方法ですが、場合によってそれ以外のケースでも用いることもできます。具体的な計算方法については、別の記事で詳述していますのでご参照ください。

・KnowHowsの計算ツール

KnowHowsには、株価を自動的に計算する「株価算定ツール」があります。DCF法を始めとする３種類の方法で、多角的に「株式の価値」を求めることが可能です。利用は無料ですので、検討してみてください。

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まとめ

• 株式価値を計算する主な方法に、DCF法、株価倍率法、修正純資産法がある。
• 株式価値と「株式の価値」は、混同されやすいが厳密には異なる。
• 「株式の価値」を直接求める方法として、DDM法、国税庁方式、KnowHowsのツールがある。

おわりに

株式価値の計算では、どの方法が適しているのか吟味することが、結果を意味のあるものに近づける近道となります。

この記事が、各特徴や流れを把握するきっかけとなれば幸いです。

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