株価評価指標で覚えておきたいものは？未上場企業の株価計算式も公開

この記事でわかること

• 株価の評価に使われる５つの指標の特徴や計算方法
• 未上場企業の株価算出方式７つ

はじめに

株価指標は、株価を評価する上で重要な数値です。

この記事では、指標の特徴や計算方法などについて解説。あわせて、未上場企業の株価そのものを算出する方式をご紹介しています。

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１．株価指標５つの概要

株価を評価する指標として、以下のようなものがあります。

①PER（株価収益率：Price Earnings Ratio）

②PBR（株価純資産倍率：Price Book Ratio）

③PSR（株価売上高倍率：Price to Sales Ratio）

④PCFR（株価キャッシュフロー倍率：Price Cash Flow Ratio）

⑤PEGレシオ（Price Earnings Growth Ratio）

それぞれの特徴や計算方法、一般的な株価評価の方法についてご紹介しましょう。

①PER（Price Earnings Ratio：株価収益率）

企業の利益と株価を比較し、当該株価の割安度合いを見る指標です。将来の予想を含んだ評価ができる一方で、産業ごと・企業ごとに大きな差が出やすい、赤字企業には適応していないなどの留意点があります。

・計算方法

・株価評価方法

JPX（日本取引所グループ）が毎月発表している「規模別・業種別PER・PBR（連結・単体）一覧」が用いられる場合がしばしばあります。

②PBR（Price Book Ratio：株価純資産倍率）

企業の純資産と株価を比較し、当該株価の割安度合いを見る指標です。PSR同様、広く用いられている指標ですが、将来性が評価に含まれていない、債務超過の企業には適用できないなどの留意点があります。

・計算方法

・株価評価方法

PER同様、評価にはJPX（日本取引所グループ）が毎月発表している「規模別・業種別PER・PBR（連結・単体）一覧」が、しばしば用いられます。

一方で、投資家やM＆A（買収）を狙う企業などから、算出されたPBRが１倍以上だと将来価値を生む可能性が高い企業、１倍未満だと将来価値を生む可能性が低い企業と見られることもあります。

③PSR（Price to Sales Ratio：株価売上高倍率）

企業の売上高と株価を比較し、当該株価の割安度合いを見る指標です。スタートアップ企業やベンチャー企業、赤字の企業などに適しているとされ、反対に大企業や成熟した企業には向かないとされています。

・計算方法

・株価評価方法

類似企業を選定し、双方のPSRを比較するのが一般的となっています。PERやPBRと異なり、明確な適正値が決まっていないためです。

④PCFR（Price Cash Flow Ratio：株価キャッシュフロー倍率）

企業のキャッシュフローと株価を比較し、当該株価の割安度合いを見る指標です。設備投資を積極的に行っている企業の将来性を評価できるのが特徴。PERの補完として用いられることもあります。

・計算方法

・株価評価方法

PSRと同じく、適正値がはっきり決まっていないため、類似企業と比較するのが通例となっています。

⑤PEGレシオ（Price Earnings Growth Ratio）

企業のPERと利益成長率を比較し、企業の成長性を加味しながら当該株価の割安度合いを見る指標です。PERが割高になりがちな、成長著しい企業などによく用いられます。

・計算方法

・株価評価方法

PEGレシオは、１～1.5以下なら当該株価は割安、２倍以上なら割高と見られるのが一般的となっています。ただしあくまで参考程度なので、類似企業との比較なども合わせて行うのがベターです。

２．未上場企業の株価算出方法

第１章でご紹介した株価評価の指標は、いずれも株価があって初めて求められるものです。しかし上場していない企業の株価は、上場企業と違って客観的な数値がありません。

そこで次に、未上場企業の株価を算出できる代表的な方法をご紹介します。

①一般的な方式

・株価倍率法

評価したい株価を持つ企業に、業績や収益性などがよく似た上場企業のPERやPBRを用いて求める算出する方法です。

株価倍率法の計算式

・エクイティDCF（Discounted Cash Flow）法

株主に還元される将来のキャッシュフロー（FCFE）を元に、算出する方法です。FCFEの予測期間をn年とした場合、次のような計算式で求めることができます。

・DDM（Dividend Discount Model）法

評価したい株価に係る将来の配当金を元に、算出する方法です。ただ配当金の将来予測は難しいため、配当金の成長度合いを一定にして求めることがしばしばあります。その際に、用いる計算式は以下の通りです。

・修正純資産法

評価したい株式を持つ企業の、貸借対照表の各資産を時価に修正してから、算出する方法です。

②国税庁の方式

国税庁によって定められている方式です。株価の売買において基本的に発生する、相続税や贈与税を考慮しながら株価を算出することができます。

・原則的評価方式

類似業種比準方式と純資産価額方式を、評価したい株式を持つ企業の規模に合わせ、以下のように選択（もしくは併用）して算出する方法です。

（※）当該企業が大・中・小のいずれに該当するかは、国税庁・４ 取引相場のない株式等の評価（会社規模の判定基準の見直し等）・（参考）会社規模の判定基準で確認のこと

各方式の計算式は、以下のとおりです。

・特例的評価方式

特例的評価方式では、配当還元方式を用いて算出します。
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・方式を用いるときの留意点

国税庁の方式で株価を求める際には、評価したい株式を持つ企業がどの方式で算出できるのか、あらかじめ確認する必要があります。上記のように会社規模で方式の利用方法が変わる以外に、さまざまなルールがあるからです。

国税庁のウェブサイトで公開されている財務基本通達に、よく目を通すようにしましょう。

まとめ

• 株価を評価する指標は、株価がどの程度割安なのかを見るもの。PERやPBR、PSRなどがある。
• 未上場企業の場合は客観的な評価がないため、計算式を利用して求めるのが一般的。

おわりに

未上場企業の場合に必要な株価計算では、複数の方式を使って行うのが通例となっています。

客観的な株価指標を算出するためにも、各方式の特徴と留意点を抑えることが重要です。

また、KnowHowsでは、複数の計算方式で株価を算定できる「株価算定ツール」をご用意しています。

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