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この記事でわかること

  • DCF法の計算用エクセルシートの使い方と注意点
  • DCF法が使われているシーンや、実際に使うときの留意点
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はじめに

DCF(Discounted Cash Flow)法は、今後獲得するフリーキャッシュフローを現在価値に割り引き、さまざまな価値を評価する方法です。

この記事では、DCF法で株価を算定するためのエクセルシートと、それを使って株価を算定するための手順をご紹介しています。

またこのシートを使わなくても、KnowHowsの無料株価算定ツールを利用すれば、必要項目を入力するだけで株価の計算が可能です。

加えてDCF法以外の計算方式もご利用できますので、あわせてお役立てください。

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1.DCF法計算エクセルを使った株価算定5ステップ


DCF法の計算用エクセルは、こちらからダウンロードできます。用意しているSheetは次の5つです。

①Sheet1「5年後までのFCFを算定」
②Sheet2「WACCを算定」
③Sheet3「残存価値を算定」
④Sheet4「現在価値を算定」
⑤Sheet5「株価を算定」

この章で、それぞれの使い方と注意点を、順にご紹介します。

なお、実際の利用時には、評価対象企業の5年後までの予想損益計算書と予想貸借対照表を、事前に用意しておくとスムーズです。

①Sheet1「5年後までのFCFを算定」

評価対象企業の、5年後までのフリーキャッシュフローを算定するSheetです。

・使い方

評価対象企業の予想損益計算書と予想貸借対照表を元に、黄色に色付けされている箇所に数字を打ち込めば、最下段に各年の数値が表示されます。以下に、各項目の主な内訳をまとめましたので、参考にしてください。
入力項目分類

・注意点

本シートにて計算するにあたっての留意点
エクセル内のNOPATはEBIT×(1-実効税率)で算定するようになっているが、営業利益×(1-実効税率)などで求めるパターンもある
予測期間1年目の運転資本増減額は、予測1年目の運転資本から、評価対象企業の予測期間直前(最新実績)の運転資本を引いて求める
今回は5年後までとなっているが、評価する企業によって前後することもある

②Sheet2「WACCを算定」

現在価値計算に必要な割引率として用いる、WACC(Weighted Average Cost of Capital:加重平均資本コスト)を算定するSheetです。

・使い方

Sheet1同様、黄色に色付けされた部分に、必要な数字を打ち込んでください。以下に補足をしておきます。

項目補足
安全資産の利子率国債の10年ものを利用するのが一般的
β評価対象企業の株価とTOPIX指数などの比較で算定できるが、日経電子版REUTERS(ロイター)でも入手した数値を用いることもある
マーケットリスクプレミアム3~6%で評価する専門家が多い
有利子負債コスト日本証券業協会が公表している格付マトリクスを利用する場合もあり
株主資本(時価ベース)主に株式時価総額を用いる
有利子負債(時価ベース)簿価と大差がないと判断がつけば、簿価を利用することも可能

・注意点

本シートにて計算するにあたっての留意点
β算定において、評価対象企業が未上場企業の場合は、複数の類似上場企業を選定してアンレバードベータの平均値を計算。それをリレバード化したものを用いる
株主資本において、評価対象企業が未上場企業の場合は、類似企業の株価を参考にする

③Sheet3「残存価値を算定」

将来のフリーキャッシュフローを予測するとき、何十年も先までそれを行うのは、一般的に困難とされています。そこで予測期間以降のフリーキャッシュフローについては、予測期間終了時点のフリーキャッシュフローが、毎年一定の割合で成長すると想定されます。

その総和が残存価値(ターミナルバリュー、TV)であり、Sheet3を使って算定できる数値です。

・使い方

Sheet1・2で必要な数字は求められているので、継続成長率さえ入れれば算定できます。なお、継続成長率は0~1%(=中長期の物価上昇率)の間で設定されるのが一般的です。

・注意点

予測期間を前後させた場合は、「予測期間終了時点でのFCF(5年目に獲得するFCF)」のところに、最終年のフリーキャッシュフローを入れるようにしてください(予測期間を10年に伸ばしたら10年目のフリーキャッシュフローを入れる)。

④Sheet4「現在価値を算定」

予測したフリーキャッシュフローや残存価値の、現在価値を算定するSheetです。

・使い方

Sheet3までの打ち込みが終わっていれば、自動的に算定されています。うまく表示されていない場合は、1~3に戻ってチェックしてみましょう。

・注意点

予測期間を前後させた場合は、修正が必要になります。期間を10年とした場合の手順を紹介するので、参考としてください。

手順修正内容
6~10年目のFCFを、「G7」の隣にひとつずつ並べる
各フリーキャッシュフローの直下に、WACCをコピーして並べる
WACCの直下に、次の計算式を入れる
  6年目のFCF→「=H7/(1+H8)^6」
  7年目のFCF→「=I7/(1+I8)^7」
  8年目のFCF→「=J7/(1+J8)^8」
  9年目のFCF→「=K7/(1+K8)^9」
  10年目のFCF→「=L7/(1+L8)^10」
残存価値の現在価値に入っている数式「=F12/(1+F13)^5」を「=F12/(1+F13)^10」に変える 

⑤Sheet5「株価を算定」

株価を算定するSheetです。

・使い方

これまでと同様、黄色に色付けされた部分に必要な数字を入れてください。以下、補足です。

項目補足
非事業価値余剰資金や関係会社株式以外の投資有価証券、遊休資産などが主に含まれる
発行済株式数自己株式以外の数を入れる

・注意点

本シートにて計算するにあたっての留意点
予測期間を前後させた場合は抜け漏れや抜き忘れがないようにし、事業価値(EV)の計算式を調節する
非事業用資産を加算する際は、各項目がフリーキャッシュフローの算定に含まれていないか確認する
評価した株式が支配権に影響しない場合、マイノリティ・ディスカウントを考慮しなければならないときがある
非上場企業の株式を評価した場合、非流動性割引を加味しなければならないときがある

⑥KnowHowsの無料株価算定ツール

上記でご紹介したようなエクセルを用いた計算は、あくまで簡易的なものに過ぎません。実務では専門家が監修している計算ツールや、直接専門家と相談しながら算定を行うのがベターです。

KnowHowsでも、DCF法をはじめとする3つの方法で株価の計算ができるツールを、無料で用意しています。

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税理士印付きの株価算定書を出力できるサービス(有料)もございますので、よろしければお役立てください。

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2.DCF法による株価算定が活用される場面

DCF法は、将来のフリーキャッシュフローに基づくことから、評価対象企業の事業内容成長性などを反映した価値を求めることができます。

この章では、そのDCF法がどんなケースで用いられているのか、実際に利用する場合はどのような点に気をつけたらいいのかについて、ご紹介しましょう。

①M&A(買収)

・概要

M&Aでは、買い取り先の企業が期待通りの利益を生み出してくれるのかが、特に大きなポイントとしてあります。そのため、将来の収益獲得能力を評価できるDCF法は、比較的よく用いられます。

・利用時の留意点

利用にあたっての注意点
ケースによっては、客観性に優れた算定方法(類似会社比準法や修正純資産法など)で補完する必要がある
未上場企業が対象の場合は、別の方法を採用したほうが、算定にかけるコストや時間が少なく済む場合がある
算定結果をそのまま買収価格とはせず、シナジー効果を考慮するのが一般的

②第三者増資割当

・概要

第三者割当増資とは、第三者に対して新株を発行し、資金調達する方法です。会社法上税務上の関係から新株の払込価格を時価にする必要があり、しばしばDCF法が利用されます。

・利用時の留意点

利用にあたっての注意点
算定時の負担から、類似会社比準法や税務上の評価額にするケースは珍しくない
保有資産が特定の資産に偏っている、保有資産自体に価値があるなどの場合は、修正純資産法を採用したほうがスムーズなときがある

③スクイーズ・アウト

・概要

スクイーズ・アウトは、少数株主を排除する方法です。主に「少数株主に対して保有する株式の売却を請求する」「少数株主の保有する株式をひとつにまとめる」などの方法があり、DCF法がしばしば利用されます。

・利用時の留意点

利用にあたっての注意点
M&Aで株式の大部分を取得した場合は、基本的にはDCF法ではなく、取得価格で決められる
資産状況によっては別な方法が適していることがある
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まとめ

  • DCF法は、将来のフリーキャッシュフローの現在価値から、さまざまな価値を求める方法。
  • エクセルを利用して算定できるか、あくまで簡易版。実務では、専門家への相談や専用ツールの利用を検討しよう。
  • DCF法はM&Aや第三者割当増資、スクイーズ・アウトなどさまざまな場面で用いられている。
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おわりに

今回ご用意したDCF法用のエクセルは、あくまで参考用です。実際に使用する場合は、専門家を通じて正式な算定書をきちんと作成してもらうようにしてください。

KnowHowsの株価算定ツールは、算定結果を元に、有料で算定書の発行を依頼することも可能です。ぜひお役立てください。

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