DCF法用エクセルで簡単株価算定！必要なのはたったの５ステップ

この記事でわかること

• DCF法の計算用エクセルシートの使い方と注意点
• DCF法が使われているシーンや、実際に使うときの留意点

はじめに

DCF（Discounted Cash Flow）法は、今後獲得するフリーキャッシュフローを現在価値に割り引き、さまざまな価値を評価する方法です。

この記事では、DCF法で株価を算定するためのエクセルシートと、それを使って株価を算定するための手順をご紹介しています。

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１．DCF法計算エクセルを使った株価算定５ステップ

DCF法の計算用エクセルは、こちらからダウンロードできます。用意しているSheetは次の５つです。

①Sheet１「５年後までのFCFを算定」
②Sheet２「WACCを算定」
③Sheet３「残存価値を算定」
④Sheet４「現在価値を算定」
⑤Sheet５「株価を算定」

この章で、それぞれの使い方と注意点を、順にご紹介します。

なお、実際の利用時には、評価対象企業の５年後までの予想損益計算書と予想貸借対照表を、事前に用意しておくとスムーズです。

①Sheet１「５年後までのFCFを算定」

評価対象企業の、５年後までのフリーキャッシュフローを算定するSheetです。

・使い方

評価対象企業の予想損益計算書と予想貸借対照表を元に、黄色に色付けされている箇所に数字を打ち込めば、最下段に各年の数値が表示されます。以下に、各項目の主な内訳をまとめましたので、参考にしてください。

・注意点

②Sheet２「WACCを算定」

現在価値計算に必要な割引率として用いる、WACC（Weighted Average Cost of Capital：加重平均資本コスト）を算定するSheetです。

・使い方

Sheet１同様、黄色に色付けされた部分に、必要な数字を打ち込んでください。以下に補足をしておきます。

・注意点

③Sheet３「残存価値を算定」

将来のフリーキャッシュフローを予測するとき、何十年も先までそれを行うのは、一般的に困難とされています。そこで予測期間以降のフリーキャッシュフローについては、予測期間終了時点のフリーキャッシュフローが、毎年一定の割合で成長すると想定されます。

その総和が残存価値（ターミナルバリュー、TV）であり、Sheet３を使って算定できる数値です。

・使い方

Sheet１・２で必要な数字は求められているので、継続成長率さえ入れれば算定できます。なお、継続成長率は０～１％（＝中長期の物価上昇率）の間で設定されるのが一般的です。

・注意点

予測期間を前後させた場合は、「予測期間終了時点でのFCF（５年目に獲得するFCF）」のところに、最終年のフリーキャッシュフローを入れるようにしてください（予測期間を10年に伸ばしたら10年目のフリーキャッシュフローを入れる）。

④Sheet４「現在価値を算定」

予測したフリーキャッシュフローや残存価値の、現在価値を算定するSheetです。

・使い方

Sheet３までの打ち込みが終わっていれば、自動的に算定されています。うまく表示されていない場合は、１～３に戻ってチェックしてみましょう。

・注意点

予測期間を前後させた場合は、修正が必要になります。期間を10年とした場合の手順を紹介するので、参考としてください。

⑤Sheet５「株価を算定」

株価を算定するSheetです。

・使い方

これまでと同様、黄色に色付けされた部分に必要な数字を入れてください。以下、補足です。

・注意点

⑥KnowHowsの無料株価算定ツール

上記でご紹介したようなエクセルを用いた計算は、あくまで簡易的なものに過ぎません。実務では専門家が監修している計算ツールや、直接専門家と相談しながら算定を行うのがベターです。

KnowHowsでも、DCF法をはじめとする３つの方法で株価の計算ができるツールを、無料で用意しています。

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２．DCF法による株価算定が活用される場面

DCF法は、将来のフリーキャッシュフローに基づくことから、評価対象企業の事業内容や成長性などを反映した価値を求めることができます。

この章では、そのDCF法がどんなケースで用いられているのか、実際に利用する場合はどのような点に気をつけたらいいのかについて、ご紹介しましょう。

①M＆A（買収）

・概要

M＆Aでは、買い取り先の企業が期待通りの利益を生み出してくれるのかが、特に大きなポイントとしてあります。そのため、将来の収益獲得能力を評価できるDCF法は、比較的よく用いられます。

・利用時の留意点

②第三者増資割当

・概要

第三者割当増資とは、第三者に対して新株を発行し、資金調達する方法です。会社法上や税務上の関係から新株の払込価格を時価にする必要があり、しばしばDCF法が利用されます。

・利用時の留意点

③スクイーズ・アウト

・概要

スクイーズ・アウトは、少数株主を排除する方法です。主に「少数株主に対して保有する株式の売却を請求する」「少数株主の保有する株式をひとつにまとめる」などの方法があり、DCF法がしばしば利用されます。

・利用時の留意点

まとめ

• DCF法は、将来のフリーキャッシュフローの現在価値から、さまざまな価値を求める方法。
• エクセルを利用して算定できるか、あくまで簡易版。実務では、専門家への相談や専用ツールの利用を検討しよう。
• DCF法はM＆Aや第三者割当増資、スクイーズ・アウトなどさまざまな場面で用いられている。

おわりに

今回ご用意したDCF法用のエクセルは、あくまで参考用です。実際に使用する場合は、専門家を通じて正式な算定書をきちんと作成してもらうようにしてください。

またKnowHowsの「株価算定ツール」は、税理士監修のもと、必要な項目を入力するだけで本格的な株価算定が可能です。
無料でご利用できますので、本記事とあわせてぜひお役立てください。

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