M＆Aにおいて重要となる「シナジー」とは

この記事でわかること

• M＆Aにおけるシナジーの種類
• M＆Aにおいてシナジーが影響する場面

はじめに

シナジーとは相乗効果とも呼ばれ、異なる要素どうしをかけ合わせることにより、それぞれが単独で得られる以上の結果を得ることを指します。

多くのM＆Aの取引はこのシナジーを見込んで行われるため、売り手、買い手双方ともに重要となる要素と言えるでしょう。

本記事では、シナジーの種類や、M＆Aにおいてシナジーがどのように影響を及ぼすのかについて解説をしていきます。

また、KnowHowsでは、専門家に事業の悩みを無料で相談できる「みんなで事業相談」や、M＆Aまでの企業成長プランを無料でシミュレートできる「資本政策シミュレータ」をご用意しています。

本記事と合わせて、ぜひご活用ください。

【利用無料】いままでの回答を見てみる！

【利用無料】KnowHowsの資本政策シミュレータを使ってみる！

１．シナジーとは

シナジーの種類には、主に以下の４つの類型があります。

①売上に関するシナジー

②コストに関するシナジー

③経営に関するシナジー

④財務に関するシナジー

以下、ひとつひとつ解説をしていきます。

①売上に関するシナジー

売上に直接影響を及ぼすタイプのシナジーです。

一例として、水平統合によるシェアの拡大や、事業の多角化による収益の増加、ブランド力の増強などがあげられるでしょう。

②コストに関するシナジー

コスト面に影響をおよぼすタイプのシナジーです。

たとえば水平統合の場合、仕入れ・製造・物流プロセスを統合することで、コストの削減が可能となります。また垂直統合においても、自社が各部門を一本化することで効率性を高めることによって、コスト削減に繋がるでしょう。

コスト減は間接的に収益の向上に繋がるため、売上に関するシナジーと同じく、売り手・買い手双方にとって重要性の高いシナジーと言えるでしょう。

③経営に関するシナジー

ノウハウや設備、人材といった経営リソースに関するタイプのシナジーです。

垂直統合によってサプライチェーンを補う場合や、M＆Aを通じて周辺市場や新規市場を開拓するような場合、このタイプのシナジーが意識されます。

④財務に関するシナジー

M＆Aを通じた資金調達や経営基盤の強化によって、財務状態を改善するシナジーです。その性質上、主として売り手（被買収企業）側に影響するシナジーとなります。

第三者割当増資による資金を調達する場合、あるいはM＆Aを事業再生の手段として行う場合などがこれにあたります。

また、M＆Aを通じて大手企業の傘下に入ることで信用力を高め、銀行からの資金調達を行うというケースも、財務に間接的に影響するシナジーと言えるでしょう。

２．M＆A取引においてシナジーが影響する場面

上記で説明した４つのシナジーは、M＆Aにおいてどのような場面で意識されるのでしょうか。以下の４つのシーンから解説をしていきます。

• M＆Aの実施検討
• 買収価格の決定
• 買収後の戦略策定
• 買収後の会計処理

①M＆Aの実施検討

まず、M＆Aを実施するかどうかの判断基準として、シナジーが意識されます。

買い手側

事前段階として、M＆Aによって得られるシナジーとコストを天秤にかけ、経営課題の解決としてM＆Aが本当に適切なのか、実施する場合の予算上限はどの程度かを策定します。

また、M＆A対象となる企業の選定や、売り手側からのアプローチを受けた際の可否を検討する際にも、シナジーの検討が行われます。

売り手側

アプローチを行う買い手企業の選定や、アプローチ時に送付する資料（M＆A仲介においてノンネームシートやティザー等と呼ばれるもの）の記載事項を検討する際に意識されます。

自社と買い手企業の強み・弱みを検討し、双方にとって十分なシナジーが得られる取引先を探すことが、基本的な戦略となります。

②買収価格の決定

買い手側

M＆Aの取引において、買い手側は売り手側の開示した資料を元に、デューデリジェンスと呼ばれる検証プロセスを実施。

提示された事業計画の精査や経営層のインタビューなどを通じて、期待しているシナジーが本当に得られるかどうかを確かめていきます。

また、M＆Aにおける買収額に関しても、売り手企業の総資産にシナジーなどの価値を織り込んだうえで決定されることがあります。得られるシナジーをどう買収額に反映させるかは、重要なポイントとなります。

売り手側

売り手側は、デューデリジェンスのプロセス等を通じ、売却希望金額が十分に妥当であることを提示していく必要があります。

そのすり合わせにおいて、シナジーの評価をどう調整するかが交渉のポイントとなってくるでしょう。

③M＆A後の戦略策定

買い手側

M＆A取引の成立後、買い手企業は予期していたシナジーを実現するための戦略を策定・実行しなければなりません。

PMI（ポスト・マージャ―・インテグレーション）と呼ばれる統合作業を経て体制を整え、経営の舵取りをしていく必要があります。

売り手側

売り手側も、買い手側への事業計画の提出・検証を通じてM＆A後の戦略策定に間接的に関わることになります。

提示したシナジーをどう実現するのかのロードマップを、買い手と共同して作り込んでいきましょう。

④買収後の会計・税務

主に買い手側の作業となりますが、M＆A後の連結決算処理において、買収費用の一部を「のれん」として計上する必要があります。

のれんは大まかに、買収額から売り手企業の純資産を引いた額となるため、買収額に上乗せされるシナジーの評価額によって影響を受けることになります。

M＆Aの手法によってはシナジー評価が税務にも大きく関わってくる場合があるため、注意が必要です。

まとめ

• M＆Aのシナジーの種類

おわりに

M＆Aにおいて、シナジーの評価は売り手と買い手双方にとって重要な意味を持ちます。その種類と影響を認識し、よりよい取引を目指しましょう。

「経営のお悩みを解決するプラットフォーム」KnowHowsでは、M&Aアドバイザーや、M&A経験のある経営者や士業（弁護士・税理士など）への相談が行えます。利用してみてください。

＞＞KnowHowsでM＆Aの専門家に無料で相談してみる

また、KnowHowsでは、M＆Aを目指す企業にとって不可欠な資本政策を無料でシミュレートできる「資本政策シミュレータ」をご用意しています。

必要な項目を入力するだけで、リスクがわかる資本政策がオンライン上で作成可能です。

作成は無料で行えますので、本記事とあわせてぜひお役立てください。

＞＞【無料でお試し！】KnowHowsの資本政策シミュレータ