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Index
この記事でわかること
- 事業価値（EV）や株式価値から企業価値を算出するための公式
- 事業価値（EV）や株式価値を算出するための代表的な公式
はじめに
企業価値は、他企業との比較やM＆Aにおける適正な取引価格の判断など、多くの場面で重要となる指標のひとつです。
主に、次のような式で成り立つとされています。
| 企業価値、事業価値、株式価値の関係式 |
|---|
| 企業価値＝事業価値（EV）＋非事業用資産＝株式価値＋債権者価値（有利子負債等） |
従ってこの記事では、事業価値（EV）から求める公式と、株式価値から求める公式をご紹介しています。それぞれの価値を算出したら、上記公式に当てはめれば企業価値を求めることが可能です。
またKnowHowsでは、各価値に大きく関係する株価の計算を、無料で行える「株価算定ツール」もご用意しています。
DCF法・純資産法・競合会社比較法の３つの代表手法を用いて、自社の株価を本格計算。
従来は数十万円のコストが必要だった株価算定を、手軽にご利用でき、税理士監修の株価算定書を出力することも可能です。
株価算定をご検討の際はぜひ、ご活用ください。
１．事業価値（EV）から企業価値を求める公式
事業価値（EV）から求める方法には、次のようなものがあります。
①エンタープライズDCF法
②エコノミック・プロフィット法
③株価倍率法
それぞれの公式を、順にご紹介しましょう。
①エンタープライズDCF（Discounted Cash Flow Method）法
将来にわたって獲得するフリーキャッシュフロー（FCF）を元に、算出する方法です。次のような公式を使って求めることができます。
| 予測期間をn年後までと定める場合 |
|---|
 |
・各要素の公式
| フリーキャッシュフロー |
|---|
| FCF＝NOPAT＋減価償却費－設備投資額±運転資本増減額 |
| （補足） |
| NOPAT（Net Operating Profit After Taxes：税引営業利益）＝EBIT×（１－実効税率） |
| EBIT（Earnings Before Interest and Taxes：支払利息・税金差引前利益）＝経常利益＋支払利息－受取利息 |
| 残存価値（ターミナルバリュー、TV） |
|---|
| 残存価値＝予測期間終了時点のFCF×（１＋継続成長率）／（WACC－継続成長率） |
| WACC（Weighted Average Cost of Capital：加重平均資本コスト） |
|---|
 |
| 株主資本コスト（CAPM（Capital Asset Pricing Model：資産評価モデル）が用いられるのが一般的） |
|---|
| 株主資本コスト＝安全資産の利子率＋β×マーケットリスクプレミアム |
| 【補足】 |
| β＝評価対象企業の証券の株式投資収益率と株式市場全体の投資収益率の共分散／株式市場全体の収益率の分散 |
| マーケットリスクプレミアム＝株式市場全体の期待収益率－安全資産の利子率 |
| 有利子負債コスト |
|---|
| 有利子負債コスト＝支払利息／有利子負債の期中平均 |
②エコノミック・プロフィット法
将来にわたって獲得する会計利益を元に、算出する方法を言います。次の公式を使って求めるのが一般的です。
| 予測期間をn年後までと定める場合 |
|---|
| 事業価値（EV） |
 |
・各要素の公式
| エコノミック・プロフィット |
|---|
| エコノミック・プロフィット＝NOPAT－投下資本×WACC |
| 投下資本 |
|---|
| 投下資本＝運転資本＋固定資産＋その他資産 |
| 運転資本 |
|---|
| 運転資本＝売上債権＋棚卸資産－仕入債務 |
③株価倍率法
事前に選定した類似企業から特定の倍率を算出し、求める方法です。
| 手順 |
|---|
| １．類似企業の事業価値（EV）／EBIT＝EBIT倍率 |
| ２．評価対象企業の事業価値（EV）＝EBIT倍率×評価対象企業のEBIT |
| （※）EBITの部分は、売上高やEBITDAになることもある。 |
・各要素の公式
| EBIT |
|---|
| EBIT＝経常利益＋支払利息－受取利息 |
| EBITDA（Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization：支払利息・税金・減価償却・その他償却差引前利益） |
|---|
| EBITDA＝EBIT＋減価償却費 |
２．株式価値から企業価値を求める公式
株式価値を求める代表的な方法は、次の４つです。
①エクイティDCF法
②DDM法
③RIM法
④株価倍率法
こちらも順に、公式をご紹介します。
①エクイティDCF法
将来にわたって獲得するフリーキャッシュフローのうち、株主に対して分配できるキャッシュフロー（FCFE）のみを利用して算出する方法です。求める際に使われる公式に、次のようなものがあります。
| 予測期間をn年後までと定める場合 |
|---|
 |
・各要素の公式
| FCFE |
|---|
| FCFE＝FCF－支払利息×（１－実効税率）±有利子負債増減 |
| 残存価値 |
|---|
| 残存価値＝予測期間終了時点のFCFE×（１＋継続成長率）／（株主資本コスト－継続成長率） |
| 株主資本コスト |
|---|
| 株主資本コスト＝安全資産の利子率＋β×マーケットリスクプレミアム |
②DDM法（Dividend Discount Model：配当割引モデル）
将来の配当金を元に算出する方法です。DDMには、ある年数で株主が株式を売却することを想定した複数期モデルや、配当が一定の割合で成長することを想定した定率成長モデルがあります。各公式は、次のとおりです。
| 複数期モデル |
|---|
 |
| 定率成長モデル |
|---|
| 株式価値＝１年目の配当金／（株主資本コスト－継続成長率）×発行済株式数 |
・各要素の公式
| 継続成長率（サステイナブル成長率が用いられるのが一般的） |
|---|
| サステイナブル成長率＝内部留保率×ROE |
| 【補足】 |
| 内部留保率＝１－配当性向 |
| 配当性向＝配当総額／当期純利益 |
| ROE（return on equity：株主資本利益率）＝当期純利益／株主資本×100 |
③RIM法（Residual Income Model：残余利益モデル）
株主資本簿価や将来の超過利益を元に、算出する方法です。主に、次の公式で求められます。
| 予測期間をn年後までと定める場合 |
|---|
 |
※RIM法における残存価値についてDCF法やDDM法と比較して予測に対する影響が小さいと見られ、公式に含まれないことが多い
④株価倍率法
事前に選定した類似企業から特定の倍率を算出し、求める方法です。
| 手順 |
|---|
| １．類似企業の時価総額／類似企業の経常利益＝類似企業の経常利益倍率 |
| ２．評価対象企業の株式価値＝類似企業の経常利益倍率×評価対象企業の経常利益 |
| （※）経常利益の部分は、当期純利益や純資産額になることもある。 |
・各要素の公式
| 時価総額 |
|---|
| 時価総額＝現在の株価×発行済株式数 |
| 【補足】 |
| 時価総額を当期純利益で割って求めた倍率をPER（Price Earnings Ratio：株価収益率）、時価総額を純資産額で割って求めた倍率を、PBR（Price Book Raito：株価純資産倍率）と呼ぶ。 |
まとめ
- 企業価値を求める方法は、事業価値（EV）を求める方法と株式価値を求める方法に大別される。
- 事業価値（EV）を求める代表的な公式は、①エンタープライズDCF法②エコノミック・プロフィット法③株価倍率法の３つ。
- 株式価値を求める代表的な公式は、①エクイティDCF法②DDM法③RIM法④株価倍率法の４つ。
おわりに
企業価値評価では、便利な公式が多くありますが、それに当てはめて計算するだけがゴールではありません。
それぞれの公式がどのような意味を持っているのか把握した上で、評価をするようにしていきましょう。
また、KnowHowsでは、このDCF法のほか複数の計算方式で株価を算定できる「株価算定ツール」をご用意しました。
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